緩和ケア臨床試験
がん対策推進基本計画の全体目標の1つは「全てのがん患者とその家族の苦痛の軽減と療養生活の質の維持向上」です。そのためには、患者さんの苦痛に対して適切な薬物療法を行う必要がありますが、実地医療において緩和治療薬の適正な使用は未だ進んでいません。この最も大きい理由の一つとして、緩和医療に関するガイドラインや教育において、明確なエビデンスに基づいた治療プロトコールが示されていないことがあげられます。したがって、有効な緩和治療を明確にし、そのエビデンスを創出することが緩和医療領域における最重要課題となっています。
当科が企画する臨床試験のデータセンター/独立データモニタリング委員会の設置は、厚生労働省「第3次対がん総合戦略研究事業」において緩和ケア臨床試験のために整備され、現在オーストラリアの多施設共同研究グループPaCCSC(Palliative Care）とノウハウ共有を行っている研究支援組織JORTC（NPO法人日本がん研究・治療機構）と協働して進めています。
地域医療における
ビッグデータ解析の基盤構築
ゲノム解析、発現遺伝子解析、代謝産物解析、CRISPRによるゲノム編集など、さまざまな基礎的研究における技術革新が進み、臨床検体を用いた研究に応用され、遺伝統計学、マルチオミクス解析など、多岐にわたる解析方法が登場しています。世界的には、多くの病気の研究でこれらビッグデータ解析が行われており、日々新しい知見が生み出されています。
当科では、地域のかかりつけ医から一つの大学病院に患者さんが集中するという地域医療の特性を活かして、地域医療の場で、新しい医療情報の解析方法の開発に取り組み始めました。本研究プロジェクトは、現在東京大学、大阪大学、浜松医科大学との連携のもとに進めています。
